地震対策として耐震・制震・免震どれを選べばいい？

住宅は普段の日常生活の本拠であると同時に、地震をはじめとした自然災害のときに家族の生命や財産を守る役割も担っています。地震大国の異名もある日本では、家づくりにあたっても地震対策は必須のもので、建築基準法でも規定されているほどです。度重なる震災被害を経験した日本では、住宅でも地震対策が強く意識され、技術も発展を遂げてきました。現在日本国内での地震対策では、耐震・制震・免震の3つの方法が実用化されています。それぞれの地震対策の特徴と注意するべきポイントを御紹介します。

耐震構造とは、建物の基本構造から頑丈につくり、建物全体を強く固定することで地震の衝撃に耐える効果を付与するものです。柱や梁を太くしており、丈夫なため、建物全体の倒壊を防ぐ構造になっているのが特徴です。しかし、地震発生時には建物全体が揺れることが前提になっており、建物全体の倒壊を防止することができても、屋内で家具が転倒することによる二次被害を防止する効果は薄いという点が、最近では意識されるようになっています。現行建築基準法では耐震構造は必須とされていますが、1971年と1981年・2001年に改正されてきました。そこで、改正前の住宅を購入したときは別途耐震工事が必要なことがあります。

制震構造とは、建物の要所に設置された装置が地震の揺れを吸収する仕組みです。地震エネルギーそのものを伝えにくくなることで、揺れが軽減されるメカニズムになっています。高さのある建物では特に効果的で、2階以上では揺れを20-50％も軽減されるそうです。一般住宅用の制震装置も実用化されており、リフォームを契機に設置する住宅も増えています。

免震構造とは、建物の躯体と地盤の間に免震装置を組み入れることで建物と地盤を切り離し、揺れを吸収することで揺れを伝えない仕組みのことです。免震構造は制震構造よりもさらに揺れを伝えないメカニズムで、実に揺れの7－8割程度はカットすることができると見られています。屋内でもゆれが伝えないようになっているので、家具の転倒などの二次的な事故の発生も回避することができるわけです。建物の規模に関係なく設置できるのが、免震構造の特徴ですが、建物と地盤を切りはなすという特性は、台風や津浪発生時などの風水害には弱いというデメリットがあります。台風が襲来する地方では注意が必要ですが、垂直方向の揺れに対しては効果が薄いとの見解もあります。どの地震対策を採用するかは、気候風土の特性やコストなどを踏まえて判断するべきでしょう。